環境省が平成28年度全国10地点(稚内、根室、函館、遊佐、串本、国東、対馬、五島、種子島、奄美)で漂着ごみのモニタリング調査を実施したところ、種類別では、重量では自然物が、容積及び個数ではプラスチック類が最も高い割合を占めていました。出典：海洋ごみをめぐる最近の動向(平成30年度 環境省)
サイズが5mm以下のこまかなプラスチックごみをマイクロプラスチックといいます。出典：令和2年版 環境・循環型社会・生物多様性白書 状況 第1部 第1章 第3節
プラスチック製食器が自然分解されるまでに必要な年数は100年～1000年と言われています。出典：UNEP(国連環境計画)日本語情報サイト TUNZA-テクノロジー-2017.11 プラスチックと分解
飲料、酒類、特定調味料用PETボトルを除くプラスチック製容器包装に義務つけられた「識別マーク」で、プラマークといいます。出典：プラスチック容器包装リサイクル推進協議会
家庭から出たごみをかさ(容積)で比較した場合、家庭ごみのほぼ半分をプラスチック容器包装が占めています。
廃プラスチックのリサイクルは大きく分けると次の3つの方法があります。
この中で、日本において最も多く実施されている方法は、サーマルリサイクル(エネルギー回収)です。出典：一般社団法人プラスチック循環利用協会 プラスチックリサイクルの基礎知識プラスチック容器包装リサイクル推進協議会webサイト
令和3年6月に、プラスチック使用製品の設計からプラスチック使用製品廃棄物の処理まで、プラスチックのライフサイクルに関わるあらゆる主体(全ての事業者、自治体、消費者)におけるプラスチックの資源循環の取組を促進するための措置を盛り込んだ「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律」が成立しました。 プラスチック資源循環を推進するためには、日々の生活の中で、「プラスチックは、えらんで、減らして、リサイクル」に協力することが必要不可欠です。出典：プラスチック資源循環webサイト
プラスチック資源循環法の基本原則は、3R+Renewable(リニューアブル:再生可能、再生プラスチック・再生可能資源等)です。3R(Reduce(リデュース)、(リデュース)・Reuse(リユース)・Recycle(リサイクル)に加えて、再生素材や再生可能資源(紙・バイオマスプラスチック等)に適切に切り替え(Renewable(リニューアブル)ていく必要があります。出典：プラスチック資源循環webサイトプラスチック容器包装リサイクル推進協議会webサイト
プラスチック資源循環法では、2030年までに、ワンウェイ(使い捨て)のプラスチックをこれまでの努力も含め累積で25％排出抑制することを目指しています。出典：プラスチック資源循環webサイト
ごみを減らし、限りある地球の資源を守るために、資源を有効的に繰り返し使う社会(循環型社会)を実現するために、
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